情報通信とデジタル技術は急速に世界を変えている。インターネットの利用で情報やデータの伝送や交換が個人、企業、公私団体の間で重要視されている。

　ビジネスの世界において情報技術(Information Technology)は、電子取引、電子マネー、電子通信など多くの領域に応用されつつある。

　情報通信の発達はサイバースペースを多くの利用者に開放する結果をもたらした。８０年代では企業が主に利用していた技術も、９０年代に入るとより広汎な利用者が利用可能となった。情報通信ネットワークの利用もマルチメディア化した。文字、音声、データ、画像の伝送が一般化した。

　情報環境の整備がアメリカを先頭に各国で推進されてきた。アメリカの情報スーパーハイウェイ構想、全米情報基盤構想に始り、世界情報基盤構想(G11)などが政府の主導で展開された。情報基盤の整備は国際会議の主要議題にもなった。インフラの整備と同時にデジタル化が推進されるようになった。大量の文書と情報をデジタル技術で収集、加工したデータベースの構築が進められている。

　インターネット用のブラウザーが開発されたことで、全世界のウェブサイトが急増した。ハイパー・テキスト・マークアップ・ランゲージで書かれるウェブページは日に日に増えつづけ、データベースの累積を加速している。

　情報技術は、情報の検出、伝達、処理及び提供にその特性を見出すことができる。既存の情報資源のデジタル化および新たな情報資源の創出は情報技術の適用により可能となる。

　経済史の領域においても情報技術の変化に注目しないわけには行かないが、情報通信とデジタル技術は経済史の叙述や取り扱い方にこれまでのいかなる技術よりも強い影響を与える。われわれはサイバースペースにおいて過去を捜し求めることさえ可能になったが、研究作業や研究活動の面においても新しい対応を用意しなければならない。電脳情報環境の整備とともに、ここでは、デジタルデータベースの構築と研究情報のネットワーク化の２点に注目した。

　インターネットは経済史的思考にもインパクトを与える。これまで経済史の領域で問題にされなかった研究の情報化を経済史の研究者は考えないわけにはいかなくなった。コンピュータをワープロ代わりのものと位置付けることで事足りた段階はすでに過ぎ去ってしまった。コンピュータを学会発表のレジュメ作りに利用する人は珍しくない。いや、論文の原稿作りに利用する研究者が大勢を占めるにいたっている。しかし、このようなコンピュータ利用も高価な器械の価値を十分に引き出しているとはいえない。コンピュータは情報処理だけでなく情報通信のツールになった事実は周知のとおりである。われわれは電脳ネットワークによる情報化を必要としているのだ。

　情報通信といえば、Ｅメールを連想するものが多い。しかし、Ｅメールは書簡通信や音声通信となんら変わりがないと考えてはいけない。デジタル化時代においてデータ通信はますます重要度をましている。業務連絡にＥメールを利用する便利さはかなり評価されてきた。しかし、これから日本で本格化するデータ通信時代はわれわれに内省を促すものにもなっている。当然、今はやりのリストラを考える契機にもなる。しかし、残念ながら、経済史学界の対応はこのような熱気を感じさせるものではない。先日、日本を代表する経済史研究会から送られてきた機関紙をみてもこのことが証明された。経済史研究をサイバースペースに持ち込む考え方をするものはなお少数派に属するのだ。確かに国際学会の参加者から世界の研究情報が報告されている。インターネットでも個人的に掲載されてる。しかし、このような形の情報提供のみでは不十分であるといわざるを得ない。情報化時代の推進者的責務を果たしているとは思えない。研究情報網の再構築が重要であることを言いたい。

　関西学園都市に電子国会図書館ができる予定だ。この間、アメリカン・メモリーは当然参考になったと思う。情報空間の拡大が日本にも実現することを喜びたい。このなかに経済史の発想やデジタル資源が発見できることを楽しみにしている。現在、インターネットを利用すれば、アメリカのワシントンまで出かけなくても米国国会図書館が提供しているデジタルデータベースを自由に利用することができる。これ同様なデータベースを日本でもぜひ提供してほしいものである。

　情報空間に経済史の所在を定着させる必要がある。コンピュータや情報ネットワークの欠如した研究活動は考えられない時代となった。その前提である経済デジタル資源の構築がなにより重要である。日本の経済史研究者とくに代表機関にはこの意味で研究成果、文書資料およびアーカイブのデジタル化を積極的に推進してほしいと願ってやまない。