教育と情報の歴史に関係しそうな資料の収集活動はほそぼそと続いています。
このテーマで資料を集めて保存しておくことは大事だと思うので、ライフワークとして取り組んで、何かしらの形でアクセスしてもらえるようにしたいと考えています。
別のブログ記事にも書いたように、ヤフオクやメルカリが古本収集の主戦場です。個人の方々が所有していたものを放出される機会を狙って譲っていただく感じです。
ずいぶんと放ったらかしにしていましたが、教育と情報の歴史研究というWebサイトを運営しているので、これからは収得した資料や所有している蔵書などをこまめに紹介していこうと思います。
ここしばらくはコンピュータ分野の文献・資料をチェックしている感じです。
ご紹介しながら情報整理していければいいなと思います。
【関連INDEX】
2023年10月4日（水）に四国放送が次のようなニュースを報道しました。
今年度（2023年4月以降）に入ってから9月末時点でタブレット端末の故障台数が2859台。
昨年度の約4倍。全体台数の17%（約2割）。うち2312台はバッテリーの熱膨張。7月末から故障報告急増。
最初は「なぜこのタイミングでいまさらニュースに？」と不思議な受け止めでした。
端末不調や故障なんて、徳島の学校タブレット端末にとっては目新しい話題でもない。電波法違法状態のニュースも春にやったばかりで、その後の顛末について後追い取材も報道もしていませんでしたから、そんなに関心もないネタを、またわざわざ取り上げるなんて珍しいとさえ思えました。
ただ翌日の木曜日には続報が入り、知事が囲み取材で質問に答えている様子が放映されました。
発注経緯まで遡って検証させる…とは、いきなり腰上げてきた感じなので驚きでした。
次の日の金曜日に大学の研究室で仕事をしていたら電話。四国放送の記者から電話が入っているというので、そのまま電話取材を受けました。
すでにブログなどに書いたことを問われるままにお答えしたら、その日のうちに撮影取材をすることになり、それっぽくテレビ出演しました。ネットにはコメントのみ。
取材を受けた際に記者さんとのやりとりをしている中で、県教委から報道関係者に資料配布されていたことを知りました。
なるほど、今回のニュースは県教委発信だったようです。
想定外の故障台数の増加は、すなわち想定外の修理費の増大ということになり、県議会開催中だったこともあって、何かしら報告せざるを得なくなったという流れじゃないかと思われます。
〈追記〉
県知事の活動記録を見ると、10月4日に「県立学校長との意見交換会」があったようです。
県議会開催中だからというよりも、現場の県立学校長たちからの意見として上がってくることになって、知事が直接知るところとなったようです。検証を指示することになったのも、その流れとしてなら自然です。
〈/追記〉
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翌週はNHK徳島も追っかけ報道しました。10月10日（火）のニュース。
もちろん四国放送も
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さらに10月13日（金）には会議や知事定例記者会見などがあったことなどが報じられました。
知事の定例記者会見はYouTubeでも公開されています。
緊急対策会議も開催されたようです。
専門家も入れて検証するらしいですから、鳴教大か、徳大か、四国大からどなたかが参加するでしょう。
「徳島の学校タブレット端末」という表現をしてしまっているため誤解を生むかも知れません。
○小中学校 → 県内の市町村が入札実施したもの（共同調達はアジア合同会社が落札）
○高等学校 → 徳島県が入札実施したもの（四電工が落札）
今回の報道で問題視されているのは「県立学校」（高等学校）が導入したタブレット端末に関する問題が取り上げられています。
このブログでは徳島県内の市町村が共同調達した小中学校の学校タブレット端末についてメインで触れていましたので、（両者に共通の電波法違反状態問題があったりと）細かなところがゴッチャになってしまっているかも知れません。
たとえば、この2件は、どちらもCHUWI社のタブレット端末を導入したという点で共通していますが、細かい点で言えば機種は異なります（小中学校はHi10X、高等学校はUBook）。
また、落札業者が異なりますし、予算補助の枠組みも異なります。契約内容も異なるはずです。
この辺は、検証チームがしっかり調査して報告をまとめてくれると思いますので、期待して待つことにしましょう。私たちとしては、分かっていることについてはゴッチャにしないように気をつけておくことです。
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それから、思い出していただきたいのは、あの当時、世界的に半導体不足が叫ばれており、コロナ禍に襲われて在宅リモートワークによる端末需要の高まりで、情報端末の確保は競争状態でした。
日本全国の自治体が同時期に学校タブレット端末やパソコンを調達しようとしたわけで、そこでも競走が発生していたということになります。
徳島県はどちらかといえば出遅れグループでしたから、その入札に参加する事業者を集めること自体が困難な状況だったのです。名の知られたブランドの端末を確保することも絶望的な状況です。
〈追記〉
一社入札になってしまった経緯は報告書などで明らかにされると思いますが、参加予定だった事業者は他にもあったという話も聞きました。
〈/追記〉
それでもGIGAスクール構想の実現をするため整備しなければならないというお尻の火がついていたために、いろんな人々の努力や思惑の末に行きついたところが中国メーカーの端末だった…ではないかなと思います。
先行した小中学校の端末入札がそういう感じだったので、後発の高等学校の入札もそれに近いものがあるか、さらに厳しい状況の中で、お願いお願いが飛び交って展開したのではないかなと…あくまで推測ですが、いろいろと複雑な事情があったのではないかと思うのです。
それもこれもちゃんと検証チームが報告してくれたらスッキリするのになと思います。
事情あって徳島と愛知を行ったり来たりしている。
仕事はノートパソコンとタブレットがあればできるといえばできるが、先達達のように移動中に原稿を書くなんて芸当はできないし、そもそも文献資料を山積みにして執筆するスタイルなので、場所を行ったり来たりする状況で原稿を書くのは難儀する。
一、二冊の文献資料を携えて移動するのは当たり前で、四、五冊もざらである。
最近はなるべく電子書籍版を購入するようにしているが、積み上げられないし、取っ換え引っ換えも難しいので、重要なものは印刷書籍の購入も必要になる。
今回は執筆していたテーマの文献をダンボールでまとめて行き先に送って執筆をしていた。
そうやって書いたものが、そうせずに書いたものと大差がないという現実はあるかも知れない。どうせ書いても忘れられるような原稿なのだとしたら、どうして骨折り損な条件で書かれなければならないのか。功利的に考えたら反論が難しい。生成AIで壁打ちがイイネと勢いよく言われると気が滅入る私は全く持って守旧派なんだろう。
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蔵書整理は目下頭痛のタネだが、裏腹に蔵書増強も進行中である。
教育と情報の歴史を追いかけるというのがライフワークなので、この分野の蔵書としてはかなりの量が揃っていると思う。研究室はちょっとした図書館か古書店のようだ。
収集活動の実際は多様で、文献リストを辿る方法で入手していく方法もあれば、偶然の出会いで手に入れるものもある。その分野の定番と言われるものを押さえにいくこともする。
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たとえば『改訂新版 コンピュータの名著・古典 100冊』はコンピュータ分野の古き定番を知るのに便利だ。
2003年に刊行され、2006年に改訂された文献ガイドなので、これ自体が20年も前の代物。紹介されている名著・古典は、当時ですでに在庫なしや絶版ものがあったほど。この20年間に改訂したものもあれば、さらに多くが在庫なしか絶版した。出版社が消えたものもある。20年間で他に読むべきものも出てきた。
あらためてリストにして現況を調べてみると、100数冊の中で39冊が何かしらの形で現行商品として入手できるという状況だった。その他は古本としてAmazonから入手することが可能だ。ただし、ものによっては高額なので覚悟が必要だ。自分が関与しそうにない技術分野や言語の本なら、よほどの理由がない限り入手する必要もないだろう。
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とにかく分野の古典を揃えようと古書の入手に取りかかるとしても、単純にAmazonのマーケットプレイス出店者から購入すればいいというわけでもない。
古本は、出店者ごとに価格が異なっていることがあるし、それはご存知「コンディション」（商品状態）と密接な関連がある。
購入側としてはなるべく状態の良い商品を入手したいというのが本音である。だからといってコンディション表示が「非常に良い」ものは価格が吊り上がっている場合もあり、簡単には手出しができない。
コンディション表示が「良い」ものあたりの価格が妥当であれば、そのあたりを中心に、出店者が複数ならどれを選ぶか悩むことになる。記述によってはコンディション表示「可」のものの方が選択肢になることもある。
しかし、古本入手を試みた経験がある人なら、Amazonでの古本購入は次善策にしている人も多いだろう。
今日、古本入手の主戦場はメルカリである。
個人が所蔵されていて、何かの理由で手放さざるを得なくなった文献が出品されることがある。出品者によっては、売値がリーズナブルなことも多い。また個人所蔵された書籍は保存状態が驚くほど良いこともある。
希望する文献がいつでも出品されているわけではないし、タイミングが悪いと数日前に売れたばかりだったとか、買おうと思っていて気づいたら売れてしまっていたなど、特有な状況になれる必要もあるが、使いこなせれば有力な古本入手手段となり得る。
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万人の近所に必ずあるわけではないのが、昔ながらの古書店やブックオフなどを渉猟して入手するのも大事な手段だと思う。
ただ、Amazonやメルカリといったネット系古物商が多勢を占めるようになり、店舗系古物商に品物が出回らなくなっているかもしれない。特に専門書のようなものならメルカリで直接売買した方が利益も出やすいとなれば、店舗の品揃えにも影響は出そうだ。
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原稿執筆も一段落ついたので、もうちょっと気楽にじっくりと読書したい。
立派な見識があってというよりも、なんとなくの理由で「雑誌」が好きです。
といっても学術雑誌ではなく、幼い頃から触れている市販雑誌の類いが好きだということになります。
過去のことを調べる手段として古い雑誌を閲覧しに行ったり、場合によっては売買を通して入手することもしています。最近はメルカリやヤフオクなどの古物売買手段も一般的になり、貴重な文献資料を入手する機会が得られることも多くなりました。
つい最近も古いパソコン雑誌を買い集めていました。
その過程で、視聴覚教育関係の雑誌として出品されていたのが「National AV」誌でした。
たぶん初めて知る雑誌なので、これはぜひ入手してみたいと入札。幸い他の入札者もおらず、すんなりと落札できました。
National AV誌は、当時の松下電器産業株式会社の特機営業本部から発行されていた季刊情報誌で、市販されていたものではなく、全国のショールームや学校教育機関に配布されていたものだと考えられます。
書誌情報をもとめて検索。CiNiiの情報などから1973年に創刊した雑誌であることが推測されます。
国立国会図書館サーチによれば、1991年（NO.73）まで発行されていたことは分かりますが、正確な休刊時期については情報がありません。
いずれにしても1973年から1991年くらいまで18年間は発行されていたというのは、教育をターゲットにした企業提供情報誌としては長生きの部類だったと思います。
インターネットが到来する前ですから、こうした雑誌が当時の大事な情報交換の場だったのでしょう。編集部の取材記事や読者の声欄だけでなく「AVラウンジ」と名付けられた投稿コーナーに全国の学校の先生方から論考や報告が寄せられていたようです。
こうして後世から振り返らせていただくと、ある程度限られた範囲だったのでしょうし、波もあったとは思いますが、当時の先生たちの熱心な取り組みに思いをはせることができます。
もっとも70から80年代という時代性は、こうした企業提供の情報誌が製作されるだけの勢いや余裕が日本全体にもあったことを加味すれば、学校などの現場がボトムアップができる優雅な時代だったともいえます。
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「教育とともに歩む情報誌」というキャッチフレーズの付いたNational AV誌は、1986年度発行分までは松下視聴覚教育研究財団が協力をして製作されていました。その後、財団のクレジットは失われ、発行所クレジットは松下電器産業株式会社の「特機営業本部」から「情報システム営業本部」に変更されました。
実際の制作は（株）ビデオ出版という会社が担当していたようですが、検索をすると現在はインテルフィンという編集出版社につらなっているようです。残念ながらNational AV誌に携わったかなどの情報はまったく確認できていないため、あるいは別の会社なのかも知れません。
松下視聴覚教育研究財団は、現在のパナソニック教育財団につらなっていますが、こちらも公益財団法人になる前の記録はほとんど残されておらず、National AV誌のことを遡って調べることすらできません。
所蔵図書館も少なく、すべての号を所蔵しているわけではないとすると、全国の視聴覚教育施設で保管されているものか、何かの理由で講読をしていた方々の所有しているものを確保しなければ、この雑誌も散逸してしまう可能性があるということになります。
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ただ、インターネット後のWeb記録に比べれば、こうしてモノとして存在する分、紙雑誌の方が記録として残るときに強い面もあるかなと思います。そのおかげでこうして後世の人間が入手する機会を得られるというわけですから。そして雑誌であるがゆえに、その当時の読者の声や広告など、付随する情報も合わせて触れることができるというのもメリットかなと思います。
「国の予算ってどういう流れでつくられるか知っていますか？」
講義のネタとして、池上彰氏がテレビで使っていた解説ネタをずっと拝借しています。
国の予算スケジュールの説明に「学校3学期制」を先行オーガナイザーとして利用する…というネタです。
1学期（4〜7月）に次年度の予算を構想し、夏休み（8月）に概算要求としてまとめ、2学期（9月〜12月）の間で財務省と折衝して、冬休み前（12月下旬）に予算案をまとめ、3学期（1〜3月）に予算成立を目指す…というのが国の予算のスケジュールだという解説です。
そんなわけで、今年も次年度（令和6年度）の概算要求が公表されました。
科学技術関係はちょっと置いておくとして、文教関係予算だけだと4兆3,759億円と金額未定の事項要求を上乗せして要求される予定です。
この要求を組み上げるため1学期中にいろんな動きが展開していたわけで、たとえば毎年示される「骨太方針」と呼ばれるものに予算組み入れ根拠となる文言を書く書かないといったせめぎ合いもその一つです。実際には、そのずっと前からの働きかけの結果次第ではありますが。
一方で、個々の施策などが報道されると、どこか違和感や”これ違う”感が表明されることも珍しくありません。もっと根本的なところを変えて欲しいと考えられている論点においては特に批判的な意見は出やすいです。
たとえば教員の働き方の問題は、学校教育法等で規定されている学校の枠組みそのものが現代的な学校を構成するのに相応しいものとは言えなくなっているにも関わらず、そこを変えていくための議論も手段も乏しいために、現行枠組みに継ぎはぎパッチを施す程度の妥協策しか策定できないジレンマの中で展開しています。
この先、一体どこの誰が「学校教育法 ver2.0」への改正に腰を上げるのか。その実現は、こまめなアップデートの集積で可能なバージョンアップなのか、あいはフルモデルチェンジをほどこすプロジェクトを別途立ち上げて議論すべきなのか。そのことすら、誰もコンセンサスをつくってはいないと思います。
あるいは今後、日本の公教育が管理委託制度や指定管理者制度のような制度を導入して、教員は教育団体や事業者のもとでちゃんとした福利厚生や研修・研究環境を確保することを条件にするような時代が来るとしたら、いま私たちが備えなければならないことは何なのか。
もっとそういう荒唐無稽な話も含めて議論を展開する場も確保しておかなくてはならないと思います。国の審議会みたいなところが議論の場では無い以上、他の場で何かしらオーソライズされた形で展開されていなければならないのですが、催事系は多いものの閉じたものが多く、学会や研究会といったものも波及効果がなかなか高まっていないということは大きな課題だと思います。
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概算要求が固まったところで、再び審議会や有識者会議などが動き始めています。
次期学習指導要領の方向性を議論する「今後の教育課程、学習指導及び学習評価等の在り方に関する有識者検討会」も第7回（20230901）が開催され、委員同士の発表と質疑のフェーズに入っています。
学習指導要領の方向性自体は平成29,30年改訂もよかったけれども、それが学校現場に行き届いていないのではないかという問題の方が大きいということが委員間の共通理解といったところ。
それについて、学習指導要領自体もより分かりやすくなるべきだし、伝え方にもさらなる改善が必要だし、何よりも教員の働き方改革なくしては受け取ろうにも受け取れないという課題など、学習指導要領と学校との距離や関係性をどのようなアプローチで変えていくのかが、現時点の主題のようです。
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この問題に関係する、記述された教育課程と教育実践の関係性に関する議論は、私のもともとの専門でした。
いま思い出して検索したみたら没にした論文「媒介的カリキュラム観と非線形記述様式の考察」というものが出てきました。いまの未熟さに輪をかけたように浅はかな論旨ですが、教育課程自体はもっと共有されるようになるにはどうしたらよいのかを考える問題意識は今も通ずるのかなとは思います。
私自身はこうした思索の末に情報の分野に近寄り、教育工学といった世界に迷い込んで、いまは教育と情報の領域を眺める市井の人という立ち位置へ移行中。今年度最後の記念に学校DX戦略アドバイザー（旧ICT活用教育アドバイザー）は拝命しましたが、名前だけの活動実績はゼロなので、かなり部外者です。
そういう部外者や一般の人々にとっては、文部科学省での議論はほとんど届いていません。
エコーチェンバーの内側にいる人々には、そういう届かなさが信じられないか、知ろうとしていないだけでは？と疑ったりするしかできないと思います。そこが厄介なところでもあります。
「形成され、開発され、評価され、修正されていく場」にもっと多くの人々を誘う努力をしなければならないというのが没論文のモチーフだったと思いますが、それが可能な内側に人々がその問題意識のもとで大胆に動いてもらうことが難しい…というところだと思います。
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長い帰省をしていました。そろそろ職場復帰して、研究室を撤収します。
